何らかの理由で手放すことを決めた不動産。
しかし、中には売ろうか貸そうか迷う方も少なくありません。
今回は、不動産を売却するよりも貸し出した方がいい物件について紹介します。
貸し出した方がいい不動産の条件
貸し出した方が良い不動産の条件は、「売りづらい」「売りにくい」「売ったら安くなってしまう」物件です。
こういった条件に当てはまる不動産の一つとして、「再建築不可」の物件があります。
現在の建築基準法では、例外を除き「建築物の土地が幅員４ｍ以上の道路に2ｍ以上接していなければならない」と定められていて、これを接道義務と呼びます。
そしてこの接道義務に満たない物件は、「再建築不可」＝「一度壊したら再び家を建てられない」というルールがあります。
公道に2ｍ以上接していない物件は再建築が認められないため、たとえ大きな家が建っていたとしても一般の市場価格からは大きく下がり、資産価値は低くなります。
資産価値が低く家を建てられない土地は、不動産を購入する方にとってあまり価値がありません。
つまり、再建築不可の物件に土地の価値はほとんどなく、建物だけの価値になるため安い条件でしか売却できません。
売却しにくい不動産物件を賃貸に活かすポイント
先ほど挙げた再建築不可の不動産であっても、実は賃貸として人に貸すことは問題ありません。
賃貸はマイホームのように何十年も住むことはほとんどないため、次の引っ越しまで住めるのであれば再建築不可だろうと関係ないのです。
また、売却すると安くなってしまう物件でも、人に貸す場合は通常の賃貸物件の賃料と比べても大きい差は出ません。
安い価格で無理やり売却するより、長期的に所有したほうが賃料で収益を稼ぐことができるケースがあるのです。
対象物件のローンが返済し終わっている場合は、賃料のすべてが利益になります。
ただし、人に貸す場合はその物件をきちんと賃貸として活かせるかどうかがポイントです。
賃貸に活かせられる物件の特徴は、ターゲット層が求めるニーズに応じているかどうかです。
賃貸物件として貸し出すためには、ターゲットに合ったそれなりのリフォームや、古さを解消したリノベーションが必要になります。
「家が古くてもこの設備なら安心して住める」「古さを生かしたお洒落な間取りが素敵」など、「この家なら住みたい」と思ってもらえるような工夫ができれば賃貸物件として活かせられるでしょう。
まとめ
不動産を「売却した方が良いか」「人に貸す方が良いか」は、一時的に入る金額と所有することで得られる収益をシュミレーションするなど、長期的な視野をもって検討する必要があります。
不動産を貸す場合は、長期的な家賃収入につながると同時にオーナーとして管理していくことも念頭に置きましょう。
不動産の売却や賃貸を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
京都・大阪で不動産売却について検討中の方は、センチュリー21グローバル不動産販売までお気軽にお問い合わせください。
